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安心・安全なサービス体制

「金利が変わらず安心!」全物件が【フラット35】Sの規格に適応

家は一生の中でも、トップクラスの大変高額な買い物です。長期に渡ってローン返済をしていくことになりますので、一般的には、銀行と住宅ローンを組み、計画的に支払いプランを立てておく必要があります。トーシン住宅の全物件は、最長35年間金利が変わらない長期固定金利の住宅ローンである【フラット35】Sの適用を満たすための住宅金融支援機構が定める独自の技術基準を満たしており、資金計画においても、安心してご購入いただけます。

フラット35S

【フラット35】Sについて詳しく知りたい方はこちら

「住み始めてからも安心できる!」調査・検査・保証制度

トーシン住宅の理念である「高品質で暮らしやすい住環境」をお客様に提供していくために、安心安全な保証制度とサービス体制は不可欠。「建売住宅は安かろう、悪かろう」のイメージを完全払拭することをトーシン住宅はお約束いたします。

[1]地盤調査
[2]第三者機関による地盤保証制度
[3]住宅性能保証制度(10年保証)
[4]第三者機関が検査を実施、品質を確認
[5]引渡し時のご説明・最終確認
[6]引渡し後のフォロー

地盤調査

近年、戸建住宅においても地盤調査が普及し、この調査結果に基づいて基礎の設計及び補強がなされるシステムが確立されています。また最近では誰でも出来る地盤調査として、全自動調査機なども開発される中、当社はプロにしか出来ない地盤調査のあり方について下記のように考えます。

  • 規格に沿った測定方法であること。
  • 調査員は地盤に関する知識を十分有していること。
  • 地盤の状況を把握しながら測定を行うこと。
  • 測定値のみならず、敷地及び周辺の状況をよく観察すること。
  • 設計担当との打ち合わせが密であること。
  • 結果報告が迅速であること。
  • どんな場所でも調査できること。

地耐力の数値が良くなかったときは地盤補強工事(鋼管杭打ち工事・柱状改良工事等)を行います。

第三者機関による地盤保証制度へ

第三者機関による地盤保証制度

第三者機関に地盤保証を依頼します。登録地盤会社による考察に従い、地盤補強工事や基礎形式が選択された住宅が不同沈下した場合保証者(登録地盤会社)は次の事項について保証します。

  • 不同沈下の再発を防ぐために必要な地盤補強工事
  • 不同沈下が原因で発生した建物本体の不具合修補工事
  • 仮住居費用
  • その他、身体・財物にかかる賠償費用

〔第三者機関とは?〕

第三者機関とは“品確法”により国土交通大臣の登録を受け、住宅の性能評価を客観的に行う機能を持った機関です。トーシン住宅ではお客様との間に中立的な立場として機能する第三者機関として

の4機関を設置。 それぞれの項目において適正な工事が行われているか、必要な強度が水準に達しているか厳しい基準の検査を実施しています。

第三者機関による地盤保証制度へ

住宅性能保証制度(10年保証)

念願のマイホームに雨漏りや床の傾きなどが起きたら…?そんな不安を解消してくれるのが「住宅性能保証制度」です。住宅品質確保促進法により、住宅供給事業者は、新築住宅の床の傾きや雨漏りなど、構造耐力上主要な部分について、住宅の完成引渡後10年間保証を行うこととされています。住宅性能保証制度では、登録された住宅供給事業者(登録業者)が10年間の保証を適正・確実に実行できるよう、現場審査や保険でサポートするしくみです。

第三者機関が検査を実施、品質を確認へ

第三者機関が検査を実施、品質を確認

お客様にとって長期間にわたり性能を保てる住宅かどうか。着工からお引き渡しまでの間、トーシングループ独自で行う現場検査に加え、第三者機関による検査を実施。お客様との間に中立的な立場として機能する第三者機関をおくことにより、住宅品質の検査を厳しく行っています。

〔検査の流れ(例:JIOの場合)〕

検査の流れ(例:JIOの場合)

第三者機関が検査を実施、品質を確認へ

引渡し時のご説明・最終確認

銀行での決済時にご成約物件の鍵、各種保証書をお渡しすると共に、担当者が保証内容をご説明いたします。その後、現場監督がお客様と共に最終的な住宅のお引渡しに立会い最終確認を行い、気になる点があれば迅速に無料にて修繕いたします。

引渡し後のフォローへ

引渡し後のフォロー

「(3)住宅性能保証制度」のとおり、トーシン住宅のすべての物件は住宅性能保証制度(10年保証)の適用をうけており、10年保証は保険等で裏付けられているため、万が一、多額な補修費用がかかる保証事故が発生した場合でも、確実に保証を受けることができます。さらに、万が一、保証期間中に当社が倒産しても、10年間の長期保証(構造耐力上主要な部分)について、補修費用から免責金額10万円を除いた額の95%が保険金等としてお客様へ支払われるので安心です。

〔長期保証の例(戸建・共同住宅)〕

  • 10年  / 基礎の著しい沈下
  • 10年  / 基礎・柱・はり・壁のひび割れ
  • 10年  / 床の傾斜、たわみ、破損
  • 10年  / 壁の傾斜、たわみ、破損、雨漏れ
  • 10年  / 屋根からの雨漏れ
  • 10年  / 土台・柱の傾斜、たわみ、破損・・・等 短期保証の例(戸建住宅)
  • 1-2年 / 仕上げの剥離
  • 1-2年 / 建具の変形
  • 1-2年 / 浴室の水漏れ